本事業は2016年度より、機能強化経費による「コンフリクト耐性を持つ人材育成」プロジェクトとして、運営を継続します。運営主体および事業の趣旨について、変更はありません。
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本プロジェクトの運営主体は、東京外国語学部 国際社会学部?言語文化学部 になります。
また学内に、プロジェクト運営事務局を設置しています。
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東京外国語大学「コンフリクト耐性」育成プロジェクト事務局
〒183-8534 東京都府中市朝日町3-11-1 研究講義棟631号室
042-330-5471
加速するグローバル化。
それにともない、むしろ劇症化する地域紛争や文化的対立。
今日の世界情勢において、より大きな対応力、問題解決力をもった人材が、ますます必要とされています。
そのような学生を育てるために、東京外国語では、地域に関する専門知識の学習内容を、従来よりもさらに「コンフリクト耐性」をもったものへと充実させようと試みています。
この構想は、文部科学省?国立大学法人運営費交付金特別経費（プロジェクト分）の枠組で、「『コンフリクト耐性』を育てる地域研究教育システムの開発と国際職業人教育機能の高度化」として採択され、本学を事業主体として、2014年4月より実施されています。
本プロジェクトで打ち出した独自の概念「コンフリクト耐性」（conflict resilience）とは、《民族的、宗教的、文化的な対立局面を複合的に理解する能力と、より安全な活動のための情報解析能力を備えた、グローバル化状況に対応できる複合的スキル》 を表しています。
宗教?宗派、文化、生活習慣、歴史感情等の起因する世界各地の紛争や対立について、ただたんに知識として理解することだけを、学生に課すのではありません。
地域を横断した価値観の相克の擬似経験（多地点通信システム等をも利用したコロキウム型学習によって）や、具体的な現場体験（地域研究インターンシップ拠点のネットワークを活用した）をつうじて、本学が従来から提供している国際社会に関するマクロ?ミクロの知識を、各学生のなかで、現実と時代により即応したものへと複合化していく。
それが本プロジェクトの目標です。
（「コンフリクト耐性」の育成過程のイメージ）
以上のような目標のもと、本プロジェクトをつうじて、本学の教育機能を、以下の3点において高度化していきます。
1. 現地メディア素材を通じた文化理解教育
2. 地域研究インターンシップ拠点のネットワーク化
3. 適切にプログラム化されたアクティヴラーニング（スタディツアー）
本ブログでは、「コンフリクト耐性」育成プロジェクトの一環として行われる授業や事業にかんする紹介、告知、報告等を発表していきます。
