歴史?沿革
東京外国語大学は、2023年（令和5年）に建学150周年を迎えます。
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大学の歩み
東京外国語大学は、江戸時代1857年に幕府により開校された蕃書調所をその起源とし、東京外國語學校、東京外事専門學校、東京外国語大学とその名称を換えながらも、150余年の長きにわたり外国語と外国地域事情に関する教育と研究を実践してきました。
1853年(嘉永6)、ペリーが浦賀に来航し、翌年和親条約が締結されると、老中阿部正弘は軍事強化と外交文書の翻訳などのため、洋書翻訳?洋学研究?洋学教育を行う研究?教育機関の設置を進めます。1857年(安政4)正月18日、「蕃書調所」は幕臣191人を生徒として開校されました。その後、名称を「洋書調所」「開成所」と変遷し、新政府により1869年（明治2）正月、「開成学校」として再開校されました。開成学校は「大学」と改称され、のちに東京大学となりました。
1873年４月、文部省は「学制二編追加」を布達し、通弁養成と専門学校に入るための教科を提供する「外國語學校」が設置されました。東京外国語学校は「大学」語学所と外務省の外国語学所を併せて、英独仏露清の5学科からなる官立外国語学校として建学されます。
富国強兵?殖産興業が推進されるなか、「語学ハ商業ニ附属」する学問とみなされ、1885年東京商業学校へ統合され、翌年廃校となります。しかし、日清戦争を経て、東アジアにおける対外的発展を目指す日本にとって海外事情に精通する「外國語ニ熟達スルノ士」の養成が急務となります。1896年、帝国議会に「外國語學校設立ニ関スル建議」が提出されると、翌年には高等商業学校に附属外國語學校が創立され、1899年、ついに東京外國語學校として分離独立を果たしました。
独立後の外國語學校は、日本の軍事?経済政策に大きく寄与することで、発展の途を歩みます。1904年に始まる日露戦争においては、陸海軍の求めに応じ軍事通訳の養成に協力し、戦後はアジアを中心とする各方面への商人?企業家の海外進出を支援するため、短期間で商用外国語を教授する速成科を新設しました。
他方、1917年(大正6)末「東京貿易植民語學校」への改編を巡る議論をきっかけに、本学は文科?貿易科?拓殖科の3科制を導入し、1927年には修業年限を3年から4年へと移行します。こうして専門學校ではありながらも外国語と地域事情の双方の教育?研究を柱とする本学の学術基盤が整備されて行きました。
戦中の1944年(昭和19)には、修業年限3ヵ年の東京外事専門學校へと改変され、多くの学生が出征により十分な教育?研究の場を得られぬまま、戦後を迎えます。
戦後、新制学制の施行に伴い、1949年本学は四年制大学へと改組し、ここに東京外国語大学が発足しました。校名には「外国語」の名を復活させる一方で、英文名を「Foreign Languages」から「Foreign Studies」へと変え、「外国の言語とそれを基底とする文化一般」を研究?教授することが目指されました。
本学は外国語への関心の高まりと日本の経済発展に伴い、学科を増設し、学生数も増加してゆきます。同時に、1964年には大学附置施設としてアジア?アフリカ言語文化研究所が、次いで大学院が設置され、日本有数の海外地域研究の拠点として発展してゆきます。他方、日本の国際社会復帰に伴い、国際社会への貢献を目的に国費外国人留学生制度が整えられてゆくなかで、本学は外国人留学生の受け皿となる教育機関としての役割をも果たして行きます。
そして大学改革が叫ばれる90年代以降、東京外国語大学は大きな転換期を迎えました。1995年(平成7)にはより広範な地域文化の研究?教育体制の構築を目指す大学改革が、2000年には「世界に開かれたキャンパス」を目指し府中キャンパスへの移転が達成されました。そして、2012年には「言語文化学部」「国際社会学部」の二学部制が導入され、2019年には「国際日本学部」を設置し、外国語と地域研究を基盤とする本学の伝統ある教育?研究体制は、今日一層の充実を見ています。
年表
| 1873年 | 11月4日 | 東京外国語学校(官立)、第一大学区東京第四大区二小区一ツ橋通町一番地に開設。5学科(英?仏?独?露?清語)を設置 |
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| 1874年 | 12月24日 | 英語学科が東京英語学校設置に伴い同校に移行、よって4学科(仏?独?露?清語)となる |
| 1880年 | 3月 | 朝鮮語学科設置 |
| 1884年 | 3月26日 | 東京外国語学校に所属高等商業学校を設置 |
| 1885年 | 8月14日 | 仏?独語学科が東京大学予備門に移行、よって3学科(露?清?朝鮮語)となる |
| 9月22日 | 東京外国語学校及び同校所属高等商業学校と東京商業学校が東京商業学校として合併 | |
| 1896年 | 1月 | 第九帝国議会において衆議院及び貴族院の両院が外国語学校の開設を建議 |
| 1897年 | 4月22日 | 高等商業学校に附属外国語学校附設 7学科(英?仏?独?露?西?清?韓語)を設置。修業年限3年 |
| 1899年 | 4月4日 | 高等商業学校附属外国語学校が東京外国語学校(神田錦町3丁目14番地)と改称されるとともに、文部省管轄3官立専門学校の一つとして独立 伊語学科を設置し、8学科となる |
| 1911年 | 1月 | 新たに5学科(蒙古語、暹羅語、馬来語、ヒンドスタニー語、タミル語)を設置し13学科となる 韓語学科を朝鮮語学科に改称 |
| 1913年 | 2月20日 | 神田大火により校舎全焼 |
| 2月24日 | 文部省修文館のほか東京高等商業学校分教場の一部を借用し、授業開始 | |
| 9月5日 | 本校敷地内に仮校舎を新築 清語学科を支那語学科に改称 |
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| 1916年 | 1月17日 | 葡語学科を設置し、14学科となる |
| 1919年 | 9月4日 | 各学科の名称を部に改正、各部を文科、貿易科、拓殖科に分ける |
| 1921年 | 4月10日 | 麹町区元衛町一番地の新校舎に移転 |
| 1923年 | 9月1日 | 関東大震災により附属建物を除き全焼 |
| 11月1日 | 牛込区市ヶ谷の陸軍士官学校の一部を借用し授業開始 | |
| 1924年 | 3月3日 | 麹町区竹平町一番地の元文部省跡の新築仮校舎に移転 |
| 1927年 | 3月28日 | 朝鮮語部廃止により13語部となる。修業年限4年に改正 |
| 1940年 | 7月24日 | 滝野川区西ヶ原町の元海軍爆薬部跡に木造校舎を新築 |
| 1941年 | 5月21日 | 暹羅語部を泰語部に改称、暹羅語を泰語に改称 |
| 1944年 | 4月26日 | 東京外事専門学校と改称。修業年限3年に改正 第一部(支那、蒙古、タイ、マライ、インド、ビルマ、フィリピン、イスパニヤ、ポルトガルの9科)及び第二部(ドイツ、フランス、ロシヤ、イタリヤ、英米の5科)を設置 別科として専修科(修業年限2年)及び速成科(修業年限1年)を設置 |
| 5月31日 | 麹町区竹平町一番地から書庫を除き滝野川区西ヶ原町の新築校舎に移転 | |
| 1945年 | 4月13日 | 戦災により校舎等全焼 |
| 5月 | 戦災により校舎等全焼のため下谷区上野公園東京美術学校、図書館講習所、美術研究所内に移転。7月から授業開始 | |
| 1946年 | 6月1日 | 板橋区上石神井1丁目216番地の智山中学校校舎の一部借用 |
| 7月22日 | 支那科を中国科に、タイ科をシャム科に改正し、支那語を中国語に、タイ語をシャム語に改称 | |
| 8月1日 | 板橋区上石神井1丁目79番地の東京工業専門学校の電波兵器技術専修学校跡を借用して移転し、9月から授業開始 | |
| 8月16日 | マライ科をインドネシヤ科に、フイリピン科をフイリッピン科に改称 | |
| 1949年 | 3月23日 | 北区西ヶ原町の校地に戦災復旧木造校舎を新築 |
| 5月31日 | 国立学校設置法の施行により東京外国語大学設置(東京外事専門学校を包括して設置)。修業年限4年。 | |
| 6月1日 | 12学科(英米、フランス、ドイツ、ロシヤ、イタリヤ、イスパニヤ、ポルトガル、中国、蒙古、インド、インドネシヤ、シャム)を設置 | |
| 8月30日 | 元ブラジル駐剳特命全権大使澤田節蔵、初代学長に就任 | |
| 1951年 | 3月31日 | 東京外事専門学校を廃止 |
| 1954年 | 7月5日 | 外国語学部に海外事情研究所を開設 |
| 9月 | 留学生別科を設置。修業年限1年。 | |
| 1955年 | 12月16日 | 初めての選挙により教授岩崎民平が第二代学長に就任 |
| 1956年 | 3月31日 | 専攻科の設置。修業年限1年 専攻課程「英語、フランス語、イタリア語、ドイツ語、ロシヤ語、イスパニヤ語、ポルトガル語、中国語、蒙古語、ウルドゥ語、ヒンディー語、インドネシヤ語、シャム語」の13専攻 |
| 1959年 | 7月1日 | 外国語学部に語学研究所を開設 |
| 1960年 | 3月 | 留学生別科を廃止 |
| 4月1日 | 留学生課程を設置。修業年限3年 | |
| 1961年 | 4月1日 | 学科を科に改称。イスパニヤ学科、ポルトガル学科、蒙古学科、インド学科、シャム学科をそれぞれスペイン科、ポルトガル?ブラジル科、モンゴル科、インド?パーキスターン科、タイ科に改称。アラビア科設置。 |
| 12月16日 | 教授小川芳男が第三代学長に就任 | |
| 1964年 | 4月1日 | 科を語学科に改称 タイ科をインドシナ語学科に改称 アジア?アフリカ言語文化研究所を設置 |
| 1966年 | 4月1日 | 大学院外国語学研究科修士課程を設置 |
| 1968年 | 4月1日 | 特設日本語学科を設置 |
| 1970年 | 4月1日 | 北区西ヶ原に附属日本語学校を設置 |
| 1971年 | 3月 | 府中市住吉町5丁目10番地1号の新校舎に附属日本語学校移転 |
| 4月1日 | 教授鐘ヶ江信光が第四代学長に就任 田沢湖高原研究施設を開設 |
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| 1972年 | 3月 | 留学生課程を廃止 |
| 1975年 | 4月1日 | 教授坂本是忠が第五代学長に就任 大学院外国語学研究科修士課程に日本語学専攻を設置 |
| 1977年 | 4月1日 | 朝鮮語学科を設置 大学院地域研究研究科修士課程を設置 |
| 1980年 | 4月1日 | ペルシア語学科を設置 |
| 1981年 | 12月1日 | 教授鈴木幸壽が第六代学長に就任 |
| 1984年 | 4月1日 | インドネシア語学科をインドネシア?マレーシア語学科に改称 |
| 1985年 | 4月1日 | 特設日本語学科を日本語学科に改組 国際交流会館開設 |
| 11月6日 | 評議会において府中市関東村跡地への移転について意思決定 | |
| 12月1日 | 教授長幸男が第七代学長に就任 | |
| 1986年 | 4月1日 | 附属日本語学校地に留学生教育教材開発センターを設置 |
| 1989年 | 9月1日 | 教授原卓也が第八代学長に就任 |
| 1991年 | 4月1日 | ロシヤ語学科をロシヤ?東欧語学科に改組 |
| 1992年 | 4月1日 | 大学院地域文化研究科博士課程(前期?後期)を設置、外国語学研究科修士課程及び地域研究研究科修士課程を地域文化研究科に統合 インドネシア?マレーシア語学科とインドシナ語学科を東南アジア語学科に改組 |
| 4月10日 | 附属日本語学校と留学生教育教材開発センターを留学生日本語教育センターに改組 | |
| 1993年 | 4月1日 | アラビア語学科とペルシア語学科を中東語学科に改組 |
| 6月24日 | 国の機関等移転推進連絡会議において本学の移転場所として東京都府中市旧関東村住宅跡地を決定 | |
| 1995年 | 4月1日 | 外国語学部を7課程(欧米第一、欧米第二、ロシア?東欧、東アジア、東南アジア、南?西アジア、日本)3大講座(言語?情報、総合文化、地域?国際)に改組 |
| 9月1日 | 教授中嶋嶺雄が第九代学長に就任 | |
| 1996年 | 4月1日 | 大学院地域文化研究科に「国際文化講座」(博士講座)を設置 外国語学部に総合文化研究所を開設 |
| 8月21日 | 文部省の国立学校施設計画調整会議において新キャンパス基本設計を了承 | |
| 1997年 | 4月1日 | アジア?アフリカ言語文化研究所に情報資源利用研究センターを設置 |
| 4月22日 | 創立百周年(建学百二十四年)記念式典挙行 | |
| 9月26日 | 府中新キャンパス起工式挙行 | |
| 10月22日 | 情報処理センターを設置。 大学院(国際文化講座)に教員任期制導入 |
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| 1998年 | 10月1日 | ISEP TUFS(東京外国語大学国際教育プログラム)開設 |
| 1999年 | 4月1日 | 大学院地域文化研究科に「国際協力講座」(博士講座)を開設 |
| 11月4日 | 独立百周年(建学百二十六年)記念式典挙行、『東京外国語大学史』刊行。ドナルド?キーン氏(コロンビア大学名誉教授)に最初の名誉博士学位を授与 | |
| 2000年 | 4月1日 | 副学長(2人)、外国語学部長が設置される 大学院地域文化研究科に最初の連携講座(連携先?日本銀行金融研究所)を設置 |
| 8月11日 | 府中新キャンパスに移転 | |
| 9月27日 | 府中新キャンパス?オープニング?セレモニー挙行、10月2日より新キャンパスにて授業開始 | |
| 2001年 | 3月15日 | 東京医科歯科大学、東京外国語大学、東京工業大学、一橋大学間において「四大学連合憲章」調印 |
| 4月1日 | 大学院地域文化研究科に連携講座(連携先?国際協力事業団)を設置 | |
| 5月10日 | 東京外国語大学本郷サテライト開設 | |
| 9月1日 | 教授池端雪浦が第十代学長に就任 | |
| 2002年 | 2月1日 | アジア?アフリカ言語文化研究所が府中キャンパスに移転 |
| 4月1日 | 大学院地域文化研究科に「対照言文情報講座」(博士講座)を設置 外国語学部附属施設の海外事情研究所、語学研究所、総合文化研究所を廃止し、新たに学内附属施設として海外事情研究所、語学研究所、総合文化研究所を開設 |
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| 2003年 | 4月1日 | 大学院地域文化研究科に連携講座(連携先?日本貿易振興会アジア経済研究所)を設置 |
| 2004年 | 2月23日 | 留学生日本語教育センターが府中キャンパスに移転 |
| 4月1日 | 国立大学法人法に基づき国立大学法人東京外国語大学設立 国立学校設置法の廃止により、東京外国語大学は国立大学法人東京外国語大学が設置する国立大学となる 大学院地域文化研究科に「平和構築?紛争予防講座」（博士講座）を設置 |
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| 10月1日 | 学内附属施設として国際環境法研究センターを設置 | |
| 2005年 | 4月1日 | 大学院地域文化研究科に「言語教育学講座」（博士講座）を設置 |
| 9月1日 | 国際学術戦略本部を設置 | |
| 2006年 | 4月1日 | 大学院地域文化研究科博士前期課程の全専攻を、言語文化専攻、言語応用専攻、地域?国際専攻、国際協力専攻に改組 情報処理センターを廃止し、総合情報コラボレーションセンターを設置 学内附属施設として多言語?多文化教育研究センターを設置 |
| 2007年 | 3月7日 | アジア?アフリカ研究?教育コンソーシアムを設立 |
| 4月1日 | 学内附属施設として地球社会先端教育センターを設置 | |
| 9月1日 | 教授亀山郁夫が第十一代学長に就任 | |
| 2008年 | 10月1日 | 東京外国語大学出版会を設立 |
| 2009年 | 4月1日 | 大学院総合国際学研究院を設置 大学院総合国際学研究科を設置し、博士後期課程の地域文化専攻を言語文化専攻と国際社会専攻に改組 国際日本研究センターを設置 世界言語社会教育センターを設置 |
| 2010年 | 4月1日 | アゴラ?グローバルを開設 アジア?アフリカ言語文化研究所が共同利用?共同研究拠点に認定 |
| 2011年 | 4月1日 | 学内附属施設として国際関係研究所を設置 |
| 2012年 | 4月1日 | 外国語学部を改編し、言語文化学部、国際社会学部を設置 大学文書館を設置 |
| 7月31日 | 留学生日本語教育センターが教育関係共同利用拠点に認定 | |
| 2013年 | 4月1日 | 教授立石博高が第十二代学長に就任 学内附属施設として大学連携センター、教育情報化支援センターを設置 |
| 10月1日 | 社会?国際貢献情報センターを設置 | |
| 11月1日 | 多摩アカデミックコンソーシアム(TAC)に加盟 | |
| 2014年 | 9月26日 | 文部科学省スーパーグローバル大学構想(タイプB:グローバル化牽引型)に本学構想「世界から日本へ、日本から世界へ―人と知の循環を支えるネットワーク中核大学―」が採択 |
| 2015年 | 4月1日 | 国際日本学研究院を設置 留学生支援共同利用センター、現代インド研究センター（2016.4.1南アジア研究センターに改名）を設置 |
| 2016年 | 4月1日 | 大学文書館が国立公文書館等指定機関に認定 ワールド?ランゲージ?センター（通称LINGUA）を設置 博士前期課程を世界言語社会専攻と国際日本専攻に改組 |
| 2017年 | 4月1日 | 現代アフリカ地域研究センターを設置 |
| 2018年 | 4月1日 | 博士後期課程を世界言語社会専攻と国際日本専攻に改組 |
| 2019年 | 4月1日 | 教授林佳世子が第十三代学長に就任 国際日本学部を設置 大学院博士後期課程に共同サステイナビリティ研究専攻を設置 多言語多文化共生センターを設置 |
| 2020年 | 4月1日 | TUFSアカデミック?サポート?センターを開設 |
| 2022年 | 4月1日 | 国際メディア情報センターを設置 学際研究共創センターを設置 |
| 10月1日 | TUFSフィールドサイエンスコモンズを設置 | |
| 2023年 | 10月1日 | TUFS地域研究センターを開設 |
変遷図
